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Kein Entrinnen.
人々の生活が多様化している中、広く急いで知らせた方がいい情報などは、いろんなメディアを通じて流した方が望ましい。
記者会見なども、役所や政治家による公開情報の提供なので、なにも新聞記者だけのものにしておく必要はない。
むしろ、公開情報の詳細を伝えるのはネット系メディアに任せてしまってもいいくらいで、新聞社には新聞社しかできない(あるいは、他には難しい)報道にもっと力を入れるチャンスだと考えてもいいのではないだろうか。
たとえば、昨年始まった裁判員裁判。フリーランスは、個々の裁判をカヴァーしたり、一つの事件をじっくり追うことはできても、全国各地で行われている裁判の詳細(法廷だけではなく、弁護士や検察官の対応、裁判員選任手続きの状況、判決後の裁判員の記者会見、被害者・遺族の声)をすべて取材することは無理だ。その点、新聞社は多くの記者を動員して、全国の動きを細かく取材し、情報を交換することで、全国的な傾向を分析したり課題を指摘する、というようなこともできる。
あるいは、緊急な出来事に迅速に対応できるのも、新聞社の強みだ。組織的な調査報道も、新聞社の得意とするところだろう。
誰もに公開されている情報の伝達は、むしろ通信社やネットメディアに任せ、ただでさえ忙しい記者たちを細かい仕事から解放し、新聞社だからこそできる仕事にもっと力を入れていく、という道もあるのではないか。
私自身は、今でも新聞が好きで、新聞なしの生活は考えられない。紙媒体としての新聞が未来永劫残るかどうかどうかは別にして、規模が大きく資金的にもそれなりにしっかりした、プロのジャーナリスト組織としての新聞社は、今後も必要だと思う。
だからこそ、座布団を抱え込むことに神経をすり減らすより、今の時代に必要とされている新聞のあり方を探っていくこと、いわばよりよい座布団を作っていくことに、時間とエネルギーを費やして欲しい、と心から願う。